日本魚類学会


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Ichthyological Research　59(2)がオンラインで刊行されました

魚類学会会員の皆様

日本魚類学会編集委員会

2012年4月25日に，Ichthyological Research 59巻2号がオンラインで刊行されました。
会員専用ページにログインしていただくか，「マイページ」にログインしていただき，「Ichthyological Researchオンラインジャーナル」からSpringer社の該当ページへ飛んで閲覧・ダウンロードしていただけます。その他の詳細や注意事項は，「"Ichthyological Research"および"魚類学雑誌"掲載論文のウェブサイトでの閲覧・ダウンロードの方法について」をご覧ください。

なお、Ichthyological Researchのトップページ右下にあるALERTS FOR THIS JOURNALにメールアドレスを入力すると、オンライン版が刊行時、当該アドレスに目次も含んだ刊行案内がSpringer社から発信されます。

"Ichthyological Research"および"魚類学雑誌"掲載論文の
ウェブサイトでの閲覧・ダウンロードの方法について

詳しくはこちらをご覧ください。

東日本大震災で被災された方への
2012年度日本魚類学会年会費免除申請の締切について

昨年10月の2012年度年会費請求の際にご連絡いたしましたとおり，日本魚類学会では，東日本大震災で被災された方に対し，被災程度を検討したうえで，2012年度の年会費免除の適用措置を行っております。その申請を，2012年1月31日をもって締切といたします。
免除適用の範囲や申請方法等につきましては，年会費請求書に同封の別紙をご確認ください。

なお，ご質問等がございましたら，担当庶務幹事淀太我（tyodo@bio.mie-u.ac.jp)までお知らせください

2012年1月19日
日本魚類学会幹事会

Ichthyological Research：カラー印刷代の補助について

日本魚類学会ではIchthyological Researchに掲載される論文に関し、そのカラー印刷代を補助する制度を試験的に導入します。具体的には、2012年1月1日-12月31日に受付けた原稿に関し、編集委員会でカラー印刷が当該論文の理解に本質的に資すると判断された場合に限り、1論文5万円の印刷代が補助されます。本制度の利用を希望する著者は、受理のレターを受け取り次第、Ichthyological Research 主任編集委員（今村　央氏；imamura@fish.hokudai.ac.jp）に申し出てください。なお、以上の内容は投稿規定および原稿受付時・受理時のレターにも明記し、制度の周知を計っています。

日本魚類学会編集委員会

Ichthyological Research投稿規定へのメディア解禁規則の追加について

　この度、日本魚類学会の発刊する国際誌であるIchthyological Research (以下、IR) の投稿規定に、メディア解禁時期に関する項目が加わりましたので、その内容と経緯についてお知らせします。

　近年、マスメディアやインターネットなど様々な媒体で、魚類学を含む科学研究の成果を社会に広く紹介、還元されることが多くなってきました。これらは基本的に好ましいことであり、今後も積極的に進められることが望まれます。一方、IRを含め、多くの学術雑誌は、オリジナルな内容の研究論文の公刊をもって、その分野の発展に寄与することを使命としています。現在のIR投稿規定には、既に公表された内容や他の雑誌に公表を予定、あるいはすでに投稿中（二重投稿）の原稿は受付けないと明記してあります。ただし、上記の社会情勢もあり、柔軟、寛容な立場で論文審査が行われることが通例となっています。
　一方、投稿論文が受付けられてから、その後の査読から受理・公刊に至るどの段階まで、オリジナリティの保全が著者に求められるかについては、現在、必ずしも明示的とはいえません。今回新たに追加されるメディア解禁規則文（下記参照）は、この保全の終了時が公刊時であることを明確に示すことによって、IR掲載論文のオリジナリティを担保することを目的としています。
　この追加はIRの意義として謳われている「オリジナルな内容の論文の公刊」に沿ったものであり、それにより学術雑誌の権威を守るものです。さらに、公刊以前に論文の内容が世間に流布した場合、それに対する誤解や曲解が生じても、データに基づく検証ができないために、それらを正すことは困難となります。このように著者にとってはもちろん、社会にとっても様々な好ましからざる事態が引き起こされる可能性があります。科学的な発見は、その発見を担保する論文が刊行後、世に広く問うことが好ましいと思われます。編集委員会および幹事会では、論議の結果、以上のような趣旨により、規則文の追加を提案し、この度、評議員会で承認されました。

　この規則文は、受理判定から公刊（電子版あるいは冊子版の早い方）までの段階にある論文に関わります。規則が著者および関係者に求めるのは、この期間に、不特定多数への情報の発信を目的とするマスメディアで、当該論文の内容を過度にリリースし、論文のオリジナリティを損なう行為です。
　どの程度が「過度」に当たるかは研究分野によって異なり、一律に定義するのは困難です。しかし、受理判定後、論文公刊前に、その論文に含まれる主要な知見、あるいはその論文内容そのものの紹介と一般にみなされるような記事を公表することは避けてください。「主要な知見」とははなはだ曖昧な表現ですが、様々な研究分野を一括してカバーするには致し方がない表現とご理解ください。論文内容にかかわるすべてを完全にメディアから秘匿することを求めているわけではありません。オリジナリティの保全に当たっての基準は、基本的には著者の判断になります。しかし、個別の事案について疑問や質問がありましたら、幹事会または編集委員会に遠慮なくお尋ねください。
　上述したように、追加される規則文は、不特定多数を対象とするマスメディアにおける事前公表について適用されます。所属組織あるいは研究助成金の提供者などへの義務としての報告書、学位論文などは当然対象としません。研究報告会（魚類学会の年会やシンポジウムを含む）も対象外であり、興味深い知見の発表はおおいに奨励します。ただし、メディアによる取材が事前に判明している場合などは、上述の主要な知見の保全に則り、やや抑制的なトークをお心がけください。
　今回、IRの投稿規定に追加されるメディア解禁規則文は以下の通りです。

Advance Publicity
The Ichthyological Society of Japan encourages authors to speak with reporters regarding their research. However, advance publicity can undersell the value of Ichthyological Research and also can result in the misuse of data. Once a paper has been accepted for publication in Ichthyological Research, the main findings of the paper should not have been reported in the mass media until the publication date of the online or printed version. Authors are encouraged to present the findings at scientific conferences and seminars (including annual meetings of the Ichthyological Society of Japan) but should not overtly seek media attention. Any questions regarding this policy can be directed to the Secretary of the Society.

（日本魚類学会編集委員会）

日本魚類学会のロゴマークが決定しました

日本魚類学会ではロゴマークを制定することになり，2011年2月より広く一般に募集を行ってまいりました。その結果，全国からおよそ140作品の応募があり，その中から魚類学会の趣旨や特色などにふさわしい15作品を幹事会で選考しました。さらに2011年度日本魚類学会年会において（2011年9月30日），年会に参加された皆さまの投票により，大澤元裕さん（広島県福山市）の作品が１位となり，日本魚類学会のロゴマークに決定しました。今後，このロゴマークは，公式ウェブサイトや印刷物などに使用し，本学会の認知度の向上に役立てていきます。

※決定したロゴマークはこちらからご覧になれます。
　なお，テキストのフォントや配置は変更される場合があります。

ロゴマーク選考担当庶務幹事
茂木正人

2009年までの魚類学雑誌の全巻がアーカイブ化（Journal@rchive）されました

独立行政法人科学技術振興機構(JST)の協力を得て、2009年までの魚類学雑誌の全巻をアーカイブ化（Journal@rchive）しました。検索機能により、過去の論文中の単語を容易に探索できます。

Journal@rchiveのトップページ
http://www.journalarchive.jst.go.jp/japanese/top_ja.php

魚類学雑誌(Japanese Journal of Ichthyology) のトップページ
http://www.journalarchive.jst.go.jp/japanese/jnltop_ja.php?cdjournal=jji1950

なお、出版後4年に満たない論文は非公開にしています（2007年から最新号までは学会のホームページで会員専用ページからPDF版をご利用ください）。

学生会費の導入時期について

日本魚類学会会員の皆様
会長　後藤　晃
日頃より学会の活動にご協力下さりありがとうございます．

日本魚類学会では，学生会員の増大を図るため，昨年の評議員会（2009年10月9日）で，学生会費（7千円）の導入を決定致しました．しかし，その導入時期についての学会からの説明が十分ではなく，複数の学生会員の方からお問い合わせがありましたので，ここに改めてご説明させて頂きます．

今回新たに設けられた学生会費は「2010年度から適用」されます．ただし，ご存知のように本会の年会費は前納制となっているため，2010年度会費は2009年中に納入して頂いております．したがって，学生会費は2010年度に前納すべき2011年度会費から適用されることになります．昨年の年会直後に全会員宛に発送された2010年度会費請求書に記載されている通り，2010年度の国内個人会員の会費はこれまでと同様に一律１万円です．

学会側の説明不足により，会員の皆様には大変ご迷惑をお掛け致しました．もし，2010年度会費をまだ納められていない方がいらっしゃいましたら，なにとぞ速やかな納入をお願い申し上げます．

日本魚類学会の円滑な運営・活動のために，なにとぞご協力をよろしくお願いいたします．

なお，改正された会計規則については，魚類学会ウェブサイトの以下のページをご覧下さい．
　　http://www.fish-isj.jp/about/regulations.html

本件に関するご質問などございましたら，担当庶務幹事（中村ntomo＠fra.affrc.go.jp）までお知らせください．

「魚類学雑誌」全巻全号電子アーカイブ化に伴う
著作権委譲に関する告知（お願い）

日本魚類学会（以下「本会」という）は，学会誌「魚類学雑誌」（以下「本誌」という）を刊行して参りました．前身母体の魚の会・日本魚学振興会の時代から数えて60年の長きに渡り本誌を刊行できましたことは，ひとえに会員各位のご支援，ご協力の賜物と深く感謝申し上げます．

此の度，本会は科学技術振興機構の電子アーカイブ対象選定委員会によって，本会の本誌が創刊号以降の全巻全号を電子化してアーカイブされる対象誌として選定されました．この電子アーカイブとは，誌面を電子データ化し，同機構インターネットウェブサイト上で公開することをいいます．

これにあたっては，電子化された論文はすべてが同機構のサーバに保存されるため，著作権が本会に帰属していることが条件となります．本誌の電子アーカイブ化にあたっては，著作権法により，掲載された論文などの著者からその著作権（複製権，公衆送信権を含む）の許諾又は譲渡を必要とします．現在は投稿規定に論文などの著作権が本会に帰属することが定められておりますが，投稿規定内に著作権規程を定める以前に掲載された論文などについては，著作権の委譲が明確にされていない状態となっておりました．

これらの事情から本電子アーカイブ化を進めるにあたり，創刊号以来の著作についても著作権は本会に帰属して戴く事と致したく，本来であれば会員ならびに著者の皆様お一人づつに「著作権の許諾手続き」を行うべきではございますが，当該公告を以って著作権の譲渡をお願い申し上げる次第です．

万一，この件に関しましてご了承戴けない場合，あるいはご不審の点がある場合は，2009年12月31日までに本会事務局に文書または電子メールでお申し出下さい．本会は，このお知らせが著者の皆様の目に触れることを前提としておりますが，何らかの事情でこの件をお知りになる機会がなかった場合には，期限を過ぎましても，あらためて個別にご相談させていただく所存です．なお，お申し出のない場合には，ご了承戴けたものとし，電子アーカイブとして公開する時期が参りました段階で，論文を掲載させて戴きたいと存じますが，公開後の会員ならびに著者の皆様からの記事取り下げ要求に際しても柔軟に対応させて戴きます．

何卒，会員および著者各位のご理解とご協力をお願い申し上げます．

日本魚類学会　会長　西田　睦
事務局：〒169-0075　東京都新宿区高田馬場4-4-19
国際文献印刷社内日本魚類学会事務局
電子メール　isj-post＠bunken.co.jp
TEL：03-5389-6274　FAX：03-3368-2822

学会からの個人会員向けメールマガジンの発信について

2007年度の総会でもお知らせしました通り，学会からの迅速な情報を発信するため，メールアドレスを登録されている個人会員に向けた同報メール（メールマガジン）の運用を開始いたしました．学会から皆様にお送りするメールは，学会活動に関する情報をお伝えするために送信するもので，それ以外の目的には使用いたしません．
以下のような会員の方は，電子情報委員会（isj-denshi@bunken.co.jp）までご連絡くださいますよう，お願いいたします．

学会にメールアドレスを登録しているにもかかわらず，現在までメールマガジンが届いていない会員
メールマガジンの受け取りを開始するために，学会にメールアドレスの登録を希望する会員
メールマガジンの受け取りを拒否される会員

なお，全てのメールマガジンの内容は会員専用ページ上からも閲覧できるようにいたします．

差別的語を含む標準和名の改名とお願い

日本魚類学会では，9つの差別的語を含む魚類の標準和名について改名すべきであるとの結論に達しました．詳細はこちらをご覧下さい．

非会員からの英文誌への投稿について

　日本魚類学会では，これまで投稿を会員に限っておりましたが，英文誌については非会員にも門戸を広げることにしました．ただし，非会員は会員に比べ，本論文と短報の無料印刷ページ数が半分という制約があります．非会員の本論文の無料印刷ページは3ページ（会員は6ページまで無料）で，短報は1ページ（会員は2ページ）です．超過ページ代は1ページあたり6000円です．非会員は掲載論文の超過ページが年間2ページ以上になると年会費を超えますので，本論文や短報を投稿予定の方は会員になることをお勧めします．
　これに伴い，投稿規定が一部改訂されました．

超過印刷費および別刷代金の納入について

超過印刷費および別刷代金の納入については，下記までご連絡下さい．
　　〒169-0075 東京都新宿区高田馬場4-4-19
　　株式会社国際文献印刷社内
　　日本魚類学会事務局
　　TEL：03-5389-6274
　　FAX：03-3368-2822
　　isj-post@bunken.co.jp

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